デジタル技術で認知症問題に挑む、日本の取り組みとは
世界中で認知症が増加しています。世界保健機構(WHO)の2023年の報告書によると、現在、世界には5,500万人以上の認知症患者いることに加え、毎年、1,000万人近くが新たに発症しています。
世界中で認知症が増加しています。世界保健機構(WHO)の2023年の報告書によると、現在、世界には5,500万人以上の認知症患者いることに加え、毎年、1,000万人近くが新たに発症しています。
Dementia cases are rising rapidly worldwide. According to the World Health Organization's (WHO) 2023 report, over 55 million people globally are living with dementia, with nearly 10 milli...
技術の進歩に伴い、家電製品のエネルギー効率と持続可能性はますます高まっています。環境省の特設サイト「しんきゅうさん」によると、現在の冷蔵庫は、わずか10年前のモデルよりも最大42%、エアコンは15%効率が向上。一つ一つの製品レベルではもちろんのこと、国レベルで最新式の家電に切り替えることにより、消費エネルギーの大幅な削減が可能となります。
With advancements in technology, energy-efficient appliances are becoming more common, driving sustainability in households.
書店が世界的に減少の一途をたどり、日本もその例外ではありません。出版科学協会によると、2003年には約2万1,000店舗あった書店は、2023年には約1万1,000店舗にほぼ半減し、過去10年間だけでも4,600の書店が閉店しています。また、売上も、1996年の約2.7兆円が2022年には約1.1兆円にまで減少。さらに、出版文化産業振興財団は、書店が1軒もない自治体が27...
Bookstores are in steady decline worldwide, and Japan is no exception. According to the Research Institute for Publications, the number of bookstores in Japan has almost halved in two dec...
多様な働き方が求められる中、日本では、自分の予定に合わせて働きたいという人が増えています。総務省の調査によると、非正規の雇用形態を選択する理由として、「自分の都合の良い時間に働きたい」が32.8%となり、一番多いことが明らかになりました。また、「育児・介護と両立しやすいから」を選んだ人が10.9%おり、子育てとの両立および高齢化社会による影響も見られます。
As the demand for diverse work styles continues to grow, more people seek jobs that allow them flexibility to work on their own schedules. A survey by the Ministry of Internal Affairs and...
鉄道は、最も重要な移動手段の一つです。日本における鉄道ネットワークは、地球3分の2周分に当たる約27,000kmに及び、2022年の鉄道利用者は合計210億5350万人以上を記録しています。
Railways remain one of the most important means of transportation. In Japan, the railway network spans approximately 27,000 kilometres, about two-thirds of the Earth’s circumference, serv...
飲料水や灌漑用水などに使用されている地下水。現在、世界各地において、地下水が急速に枯渇しつつあると新たな研究が警告しています。
Groundwater is essential for drinking and irrigation. A new study warns, however, that it is being rapidly depleted in many parts of the world.
2024年は、1月1日に能登半島でマグニチュード7.6の大地震が発生し、自然の猛威を目の当たりにする新年の幕開けとなりました。この地震により、7月30日までに、299名の死者、1,327名の負傷者および123,099件の住家被害が報告されています。
In January 2024, Japan was struck by a magnitude 7.6 earthquake on the Noto Peninsula, ushering in the new year with a stark reminder of nature’s might. As of 30 July, the earthquake has ...
高齢化が進む中、日本でも60歳以上の働くシニア世代が増えています。日本経済団体連合会の報告によると、65歳以上の就業率は2022年に25.2%となっており、アメリカ(18.6%)やイギリス(10.9%)を始め、世界的に見ても高いのが特徴です。いくつかの調査によると、定年退職をした後でも就労したい労働者は8割程度おり、そのうちの約7割が働いていた会社での継続勤務を希望。シニ...