私が趙鵬飛が農作業にドローンを使うのを初めて見たのは、中国北西部、陝西省の渭南市にあるブドウ畑で、うだるような暑さの夏の日だった。小屋の戸口にゆったりと腰掛け、送信機の設定をいじる趙の姿を見ていたことを覚えている。
「よし、離陸準備完了！」と彼は叫んだ。ほどなくして近くでプロペラが勢いよく回り始める音が聞こえた。その少し後、ドローンが空高く舞い上がり、ブドウ畑へ飛んでいくのが見えた。あらかじめ設定された経路に沿って農薬を散布するのだ。
趙は2015年からプロのドローン操縦士として働いている。その年、出稼ぎ労働者としての生活に別れを告げ、故郷に戻って中国で芽吹き始めたドローン産業に身を投じた。まだ23歳だが、この新興分野ではすでに一種のベテランだ。
この仕事に何が彼を引きつけたのか尋ねると、ドローンには農業を再び「かっこいい」ものにする可能性があると話した。「農村の出身だけど、農家になりたいと思ったことはなかった」と彼は言う。「ドローンへの興味があったから、この仕事を選んだんだ。今では汗ひとつかかずに畑全体へ農薬を散布できる。」
ドローンへの関心から農業に引き寄せられた若い操縦士は、趙だけではない。こうしたドローン愛好家の多くは農村出身だが、たいていは都市で暮らした経験があり、その後、都会の生活になじんでいる。上の世代と違い、土地への郷愁を抱いたり、一生農場で働く意志を持ったりする人は少ない。新しい半自動化農法が登場したことで初めて、農村のルーツに戻る気になったのだ。
今日の中国では、「農民」――農民――という言葉には、貧困、後進性、自己中心性、無知といった含意がある。中国の戸籍制度は、国民を農村戸籍と都市戸籍に分けるとともに、前者が都市の社会福祉制度や機会にアクセスするのを制限している。そのため、農民はしばしば二級市民のように扱われる。「農民」という言葉自体が侮蔑的に使われることもあり、彼らの仕事はほとんど敬意を払われていない。
1970年代後半に改革開放政策が始まって以来、農村の若者は仕事を求めて大挙して中国の都市へ移り住んだ。その結果、農業は45歳以上の人々が中心の産業となった。2010年の国勢調査によると、その年、中国の農業従事者の47.1％が45歳を超えていた。サービス業では24.8％だった。
この現象は二つの問題を引き起こしている。第一は農村の労働力不足だ。1978年には中国人の82.1％が農村に住んでいたが、2016年にはその割合はわずか43.2％だった。渭南郊外の農村では、農業の機械化はまだ十分に進んでおらず、リンゴなどの換金作物も手作業で収穫されている。近年、熟練労働者の日当は70元から120元（現在の米ドル換算で10.50ドルから18ドル）に急騰したが、繁忙期には、農家はいまも、こうした重労働を引き受ける季節労働者を見つけるのに苦労している。人件費を賄えず、作物への農薬散布を完全に見送る小規模農家も多い。
第二の問題は世代間のものだ。農作業を職業として考える若者はますます減り、働き盛りの人々が都市へ移るにつれて、貴重な農村の知識が失われている。多くの年配農家は、自分たちの労働を、子どもにより高収入で社会的にも尊敬される将来を与えるための手段と捉えている。そのため、子どもたちが自分の後を継いで農村に残ることを望まない。中国社会科学院が2017年に発表した報告書によると、若い出稼ぎ労働者の49.7％は農業に従事した経験がない。一方、中国中部の河南省南部では、耕作可能な土地のほぼ4分の1が今や休耕地となっている。農業に就く若者をこれ以上呼び込めなければ、中国の農業は壊滅的な打撃を受けかねない。
後者の問題は、中国政府にとって懸念が強まっている。2008年に共産党が農業の機械化を加速するための取り組みを発表したものの、その結果は主に、現場で大型農業機械の供給が増えたことにとどまった。機械操縦者の平均年齢は上昇し続けている。
ドローンは若者の農村回帰を促しているが、戻ってきた人の多くは農業部門の半自動化された分野で働くことにしか関心がない。
リアオ・ユエ、博士課程学生
農業へのドローン技術の応用は、半自動化農法や新たな情報技術の台頭が、中国の農村における労働力不足をどう解消しうるかを示唆している。ドローンのようなスマート機器は、多くの若い中国人を強く引きつけている。彼らには、まるでSFの世界が現実になったように見えるのだ。「ドローンのおかげで、子どもの頃の夢が現実になりました」と、趙と同じく農村でドローン操縦の仕事を見つけた李東は語った。
もちろん、ドローンだけで差し迫る農業の労働力不足を解消することはできない。大手ドローンメーカー、XAGのゼネラルマネージャーである趙福明によると、中国の農業用ドローン操縦士の総数は、数万人にとどまる。それでも、ドローンの導入は農業を「よりスマート」にするための重要な一歩だ。
たとえば、ドローンは地形調査、作物の監視、土地の境界や特定地域で多く見られる害虫の種類に関するデータの収集に活用できる。集めた情報はすべてクラウドにアップロードできる。その後、外部の金融機関と情報を共有すれば、融資取引に関して、より多くの情報に基づいた判断が可能になる。
スマート農業の将来性と、そこで約束される高賃金は――報道によると、経験豊富なドローン操縦士は月に1万元（1,530ドル）を超える収入を得られる――すでに若い資本と人材を農村へ呼び戻している。25歳の史玉峰は兵役を終えた後、故郷の渭南に戻り、父親の農業資材会社を引き継いだ。飛行への情熱をきっかけにXAGとの提携を実現し、その後、ドローンを中心とする作物管理チームを立ち上げた。XAGが提供するデータを用い、史は「耕起、播種、管理、収穫、保管」に関するものなど、幅広く正確な情報を農場に提供できると話す。そうした情報は生産性の向上に役立つ可能性がある。彼の農場には現在40人を超える従業員がおり、その大半は20代と30代だ。ドローン操縦士の高収入の話に引かれ、故郷の農村に戻ってきた人たちである。
ドローンは若者の農村回帰を促しているが、戻ってきた人の多くは、先進的な農業サービスに特化したり、資本投資家を目指したりするために、農業部門の半自動化された分野で働くことにしか関心がない。一方、剪定や梱包のような、より単純な作業を伴う仕事は、依然として人手を集めるのが難しい。
それでも史は、テクノロジーが農村の暮らしにもたらす影響に期待を寄せている。「私たちには農家に対する責任があります。機械のように同じ単純作業を何度も繰り返させながら、農薬にさらすのは非人道的です」と彼は言う。「農村の後進性をなくすことが私たちの目標です。」
スマート農業は農業の未来かもしれない。しかしそれは、ドローンの活用を軸に据え、ビッグデータへの投資、収集、処理ができる大規模企業に大きな優位性をもたらす構想でもある。この意味で、新技術は生産の最底辺で働く個々の農家を必ずしも解放するとは限らない。むしろ、新技術の導入によって、彼らがさらに搾取される可能性さえある。自動化全般の根幹にあるこの対立が解消されなければ、農業に就く若者をかえって遠ざけることになりかねない。
翻訳：ルイス・ライト、編集：ルー・ホア、マシュー・ウォルシュ、キリアン・オドネル。
