今日、ほとんどの組織は何らかの危機と闘っています。危機とは、重大な内部または外部の要因によって引き起こされる状況、あるいは小さな事案が積み重なって、全社的かつ多機能にわたる影響をもたらす状況を指します。こうした危機は通常の事業運営を混乱させ、組織の評判を損なう、あるいは傷つける可能性があります。危機は誰にでも訪れ、適時に封じ込めができなければ、組織の存続を脅かす可能性があります。
25年以上にわたる私の職業人生において、私はこうした危機を数多く目にしてきました。その結果、企業を次の4つのグループに分類するようになりました。
危機とともに沈んでしまう企業。
嵐を乗り切ることはできるものの、大きな損害を受け、そのままほぼ永久に同業他社の後塵を拝することになる企業。
危機を強みに変えることで、より強くなって立ち直る企業。
まったく変わらず、危機と闘うことが日常の一部になるまで、危機に次ぐ危機に直面し続ける企業。
最も興味深いのは、危機と闘っただけでなく、より強くなって立ち直り、さらに成功を収める組織へと成長した企業のグループです。危機を強みに変えているように見える企業のほぼすべてに共通点があります。それは、危機に備えて事前に自らを準備するための専任の取り組みを行っていることです。
危機が発生すると、最高幹部（C-suite）、とりわけCEOが危機対応の責任を負うのは当然のことです。しかし、財務、IT、法務など多くの異なるチームが危機の是正に関与します。明確なリーダーが任命されていない場合、「船頭多くして船山に登る」状況に陥りかねません。同様に、指定された危機管理チームが設置されていない場合には、誰が何をすべきか、また、どのように迅速に行動を開始すべきかが明確でないと、大きな混乱を招く可能性があります。
危機への備えができている組織には、危機対応を担うリーダーが明確に定められており、その役割と責任が明確に定義された専任チームも置かれています。こうした組織は、危機管理計画の策定に投資し、それを検証するとともに継続的に更新しています。
当然ながら、こうした組織は危機への備えを、シミュレーションを通じて危機管理計画の検証を担う責任者を置いたプログラムとして運営しています。優れた危機管理計画は、危機が単独で孤立した出来事であることは決してないという前提に基づいています。危機は必ず組織のさまざまな側面にドミノ効果をもたらし、社内外のステークホルダーが最も大きな影響を受けます。シミュレーションを通じて組織内の不備が明らかになります。手遅れになる前にこうした不備から学び、是正する組織は、危機の際にはるかに高い自信を持って対応できます。
技術の急速な普及によって、組織が相互に結びついた結果、危機の影響は今やあらゆる場所でリアルタイムに感じられるようになっています。この影響には人的な側面があり、社内外のステークホルダーとの関係にも最も大きく影響を及ぼします。今日では、重要な出来事に関するニュースがあっという間に拡散します。そのため、危機への対応を適時かつ誠実なものにすることが不可欠です。これは、危機への対応が事実に基づいている場合にのみ実現できることです。危機の最中に正確な事実を迅速に収集することは、それに対応するために欠かせません。
危機にはさまざまな形や規模があり、誰にでも訪れます。一般に、規模の大きい組織ほど危機に対して脆弱であることが分かっています。PwCが初めて実施したグローバル危機調査には、2,000社を超える企業が参加し、インドの大手上場企業およびプライベート・エクイティ投資を受けた企業の150人を超えるC-suiteの幹部の見解が含まれています。インドの回答者のほぼすべて（97%）が、近い将来に危機に見舞われると予想し、80%が過去5年間に少なくとも1回は危機に直面したと回答しました。
調査結果によると、危機後に好転している状況にあるインドの企業の約10社中4社（37%）は、危機が発生する前に危機管理のための予算を割り当てていました。また、ほぼ半数（50%）は、その結果として収益が増加したと答えています。さらに、インドの回答者の87%は、正確な事実を収集することの重要性を認識しているだけでなく、迅速に正確な事実を収集することの利点も理解しています。
危機後に好転している状況にある回答者は、危機対応について根本原因分析を実施しました。ほぼすべての回答者（98%）が分析結果に基づいて行動し、3分の1（32%）が若干の変更を行い、4分の1（25%）が完了させるべき複数のプロジェクトを定義し、その他の回答者（16%）が大幅な対策を講じています。
世界経済フォーラムの「インド経済サミット2019」とは何ですか？
自らを「好転している状況にある」と認識しているインドの企業の大多数（94%、そのうち59%は強く同意）が、危機への対応においてチームとして行動したことを確認しました。同様に大多数（92%）が、誠実さをもって行動したことに同意しています。
危機はますます封じ込めが難しくなり、解決や対処もより複雑になるでしょう。ステークホルダー、規制当局、メディアによる厳しい監視が続くなかで、誤りの余地はさらに少なくなり、組織とリーダーは最初から正しいことを行う責任を負うことになるでしょう。
