米国企業または中国企業であることは有利です。人工知能を開発したり、活用したりしていることも同様です。しかし、おそらくリストに名を連ねる企業の多くに共通する最も際立った点は、ほとんどの人がその名を聞いたことがないという事実です。最も賢い企業50社に共通する最も際立った点は、ほとんどの人がその名を聞いたことがないという事実です。
このリストはMIT Technology Reviewが作成したもので、米国または中国を拠点とする企業が大半を占めています。
中国企業では、音声認識企業のiFlytek、インスタントメッセージサービスWeChatの開発元であるTencent、顔認識企業のFace++の3社が、ほかを米国企業が占めるトップ11に入りました。
トップ5のうち3社は、事業の一環としてAI技術を開発しています。
Amazon、Google、Apple、Facebookなどの大企業も名を連ねていますが、このリストは世界最大かつ最も影響力のあるテクノロジー企業を並べただけのものではありません。小規模な企業も含まれています。
MIT Technology Review によるとこのリストは、各社が現在進めている技術開発を踏まえ、編集者が「将来、どの企業が支配的な存在になるかについて最善の予測」を示したものです。
トップ11は次のとおりです。
1. Nvidia
本社：米国カリフォルニア州サンタクララ
企業価値：909億ドル
MIT Technology ReviewがNvidiaをリストの首位に挙げた理由は、ビデオゲーム用グラフィックスチップの販売という主力事業ではなく、AIソフトウェア向けの処理能力を提供する主要企業として急速に地位を確立したことです。同社によると、主要なインターネット企業やクラウドサービス事業者はすべて、処理を高速化するために同社のチップを使用しています。また、トヨタを含む複数の大手自動車メーカーが、同社の自動運転技術を採用しています。
2. SpaceX
本社：米国カリフォルニア州ホーソーン
企業価値：120億ドル
テスラのCEO、イーロン・マスクが率いる宇宙旅行企業SpaceXは、再利用可能なロケットの開発により2位に入りました。再利用可能なロケットは宇宙旅行の費用を大幅に抑え、所要時間を短縮します。また、惑星間輸送システムの確立というSpaceXの長期目標に不可欠です。同社はFalcon Heavyブースターの初期試験も開始しました。今年後半に完成すれば、世界最強のロケットになると見込まれています。
3. Amazon
本社：米国ワシントン州シアトル
企業価値：4,793億ドル
Amazonは、コンピュータービジョン、機械学習、自然言語処理など、さまざまなAI技術を活用してモバイルコンピューティングと買い物を刷新していることから選ばれました。シアトルにあるコンビニエンスストア「Amazon Go」を通じて、オンラインで培った技術を実店舗での買い物にも広げています。顧客は店に入り、スマートフォンのアプリをスキャンして、商品を持って店を出るだけです。AmazonはAI、カメラ、センサーを使って顧客が選んだ商品を識別し、自動で精算します。列に並ぶ必要もレジを通る必要もありません。
4 23andMe
本社：米国カリフォルニア州マウンテンビュー
企業価値：11億ドル
遺伝子検査企業の23andMeは、遅発性アルツハイマー病やパーキンソン病、その他8つの疾患のリスクに関するレポートを販売しています。世界の顧客は200万人を超え、同社のDNA関連製品は、女性の妊孕性、うつ病、パーキンソン病、さらには爪をかむ癖に関する研究など、さまざまな研究プロジェクトで利用されています。
5. Alphabet
本社：米国カリフォルニア州マウンテンビュー
企業価値：6,739億ドル
Googleの親会社Alphabetは、AI、自動運転車、拡張現実（AR）、仮想現実（VR）の分野をリードする技術を持つ子会社を傘下に置いています。傘下のDeepMind部門は、AIシステムに人間の知能を模倣させる新たな方法を考案し続けています。一方、自動運転車プロジェクトのWaymoは性能向上を続けています。
6. iFlytek
本社：中国・合肥
企業価値：68億ドル
iFlytekはすでに中国の音声認識市場を席巻しており、現在は自動車、住宅、ロボット、学校向けの音声操作システムへと事業を広げています。また、世界各地のAI関連スタートアップに投資する数百万ドル規模の基金も設立しました。同社によると、16万人を超える開発者が同社のソフトウェアを利用し、4億人を超える人々が同社の製品を使っています。
7. Kite Pharma
本社：米国カリフォルニア州サンタモニカ
企業価値：57億ドル
この免疫療法企業は、感染症と闘う体内のT細胞を取り出し、がんと闘うように改変しています。進行が最も進んでいるのは、侵攻性の非ホジキンリンパ腫を対象とする治療法です。ある試験では、治療から6カ月後に参加者の3分の1以上で病気の兆候が見られませんでした。
8. Tencent
本社：中国・深圳
企業価値：3,500億ドル
中国最大のソーシャルネットワークWeChatを運営するTencentは、一部から、ソーシャルメディアの未来を示していると評価されています。WeChatはすでに月間アクティブユーザーが9億人を超えていますが、Tencentはモバイルアプリの機能を拡充し続け、現在ではメッセージ、オンラインゲーム、ショッピング、音楽、動画、個人間送金を提供しています。
9. Regeneron
本社：米国ニューヨーク州タリータウン
企業価値：555億ドル
バイオテクノロジー企業のRegeneronは、遺伝情報を活用して医薬品開発の取り組みを絞り込んでいます。3月には、英国バイオバンクおよび製薬大手GlaxoSmithKlineとともに、医薬品開発とDNAと疾患の関連性に関する研究を支援するため、50万人のボランティアの遺伝データを解析すると発表しました。また、患者自身の免疫細胞を使わずに腫瘍を標的とする、既製の改変T細胞も開発しています。この方法により、この治療分野を大規模に展開しやすくなる可能性があります。
10. Spark Therapeutics
本社：米国ペンシルベニア州フィラデルフィア
企業価値：19億ドル
進行性の視力障害に対する治療法に加え、同社は血液凝固障害である血友病Bの治療法も試験しています。これは、血液凝固タンパク質である第IX因子をコードする遺伝子の修正版を運ぶウイルスを、静脈内に投与する治療法です。MIT Technology Reviewがこの企業に注目すべきだとする理由は、男性5,000人に1人が罹患するこの疾患は、従来の方法で治療すると費用がかさむためです。
11. Face ++
本社：中国・北京
企業価値：10億ドル
顔認識企業Face++のソフトウェアは、中国で人気の高い多くのアプリを支えています。人気のオンライン決済プラットフォームAlipayは、この技術を使って顔を本人確認手段としてログインや決済をできるようにしています。配車サービスのDidi Chuxingは業務委託ドライバーの本人確認に、スマートフォンアプリメーカーのMeituは精細な写真加工機能の提供に利用しています。創業5年のこのスタートアップは、初の顔認識分野のユニコーン企業とみられ、近年少なくとも1億4,500万ドルを調達しました。そのうち少なくとも1億ドルは2016年12月に調達したものです。
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