女性は体系的に権威が低いと見なされていることが、研究で明らかになった。
ジェンダー・バイアスは、社会的な関わり方のルールを今も形作っている。
女性の振る舞いを変えるのではなく、会議室の環境を変えることを目指すべきだ。
多様性を推進する取り組みによって、女性はテーブルに着けるようになったかもしれない。パンデミック下で言えば、Zoom会議に参加できるようになったかもしれない。しかし、それは必ずしも発言できるという意味ではない。
多くの人にとって在宅勤務が当たり前となった今、研究の蓄積が示すのは、会議が平等な場になったわけではないということだ。
6月に調査を受けた米国の女性ビジネスリーダーのほぼ半数（45%）が、Zoomのようなプラットフォームを使ったオンライン会議では、女性が発言するのは難しいと答えた。また、女性の5人に1人は、そうした通話で実際に無視されたと感じていた。
米国のブリガム・ヤング大学の研究者らは昨年、女性の発言を封じるジェンダー力学が、最も善意に基づく環境においてさえ根強く残っていることを明らかにした。
「女性は体系的に権威が低いと見なされています」と、BYUの政治学准教授ジェシカ・プリースは、BYUマガジンに語った。
「女性の影響力も体系的に低くなっています。発言する機会も少なく、発言しても十分に耳を傾けてもらえず、より頻繁に話を遮られます。」
いったい何が起きているのだろうか？
女性の「影響力は低い」
プリースと同僚らは、男性が多数を占める大学の会計学プログラムにおける女性の経験を調べた。このプログラムでは、女性は一般に、男性の同級生より成績平均点が高く、リーダーシップ経験も豊富な状態で入学していた。
学生はチーム単位でプログラムを履修するため、運営側はチームをどのように編成するのが最善かを知りたいと考えていた。
女性の数が男性を下回るチームでは、女性がグループ内で最も能力や影響力が低いと日常的に見なされていることが、研究者らの調査で明らかになった。
問題は、必ずしも意図的な偏見や女性嫌悪にあるわけではない。むしろ、文化的規範やジェンダーに関するメッセージが関わり方のルールを形作っていると、社会に根差した構造的な問題だとプリースは説明した。
私たちは何年もかけて、女性の専門知識や視点を「徐々に軽視するよう社会化されてきた」と彼女は述べた。
「壊れているのは女性ではなく、社会です」と彼女は付け加えた。「発言する女性を支える人材を育て、そうした女性を支援する制度を作ることに、私たちが力を注ぐ姿を見たいと思います。」
つまり目指すべきなのは、女性自身を変えることではなく、実際の会議室でもオンラインでも、その場の環境を変えることだ。そうすれば、女性が力を発揮し、話を聞いてもらえるようになる。
「私たちには、学ぶことも、これまでの学びを見直すことも、まだたくさんあります。」
ジェンダー平等に向けて
ジェンダー平等は、経済や社会が繁栄するかどうかに影響を及ぼすと、世界経済フォーラムの『Global Gender Gap Report 2020（世界男女格差報告書2020）』は指摘している。新型コロナウイルスのパンデミック後、各国がより良い復興を目指すうえで、とりわけ重要な課題だ。
マッキンゼー・グローバル・インスティテュートは、2015年の「Power of Parity」報告書で、女性の平等を推進すれば、2025年までに世界の成長に13兆ドルを上乗せできると推計した。
フォーラムの報告書によると、教育達成度、健康、そして生存に関する状況は改善し、ジェンダー格差の解消率はそれぞれ96.1%と95.7%に達した。
しかし、政治的エンパワーメント（24.7%）と経済参加・機会（58.8%）の分野では、さらなる取り組みが必要だ。
マッキンゼー・グローバル・インスティテュートによると、女性は新型コロナウイルス感染症の影響を不均衡に受けている。無償のケア労働の増加などを背景に、女性の雇用喪失がより大きくなっている。
女性の声を届ける
BYUの研究者らによると、会議や通話に参加する女性が十分に貢献し、自分の意見を表明できるようにするための小さな工夫であっても、大きな違いを生み出せる。
「それは興味深い指摘ですね」といった前向きな相づちは、女性の声が埋もれかねない場で、その声を引き立て、正当に受け止める助けになると、研究者らは付け加えた。
目指すのは、女性がありのままの自分で、同じように影響力を発揮できる環境を作ることだと、プリースは言う。
「女性の声が尊重され、耳を傾けられる世界を築けば、発言するよう促されなくても、女性は声を上げるでしょう。」
